バーチャルオフィスツール（仮想オフィス）とは？仕組み・メリット・注意点と主なツール
この記事で解説するのは、オンライン上の仮想空間で働く「ツール」です。法人登記や住所の利用に使う、住所を借りる「バーチャルオフィス」は、別のサービスです。
- リモートワークで、社員同士のコミュニケーションを取りやすくしたい
- バーチャルオフィスツールが、どんなものか知りたい
- 導入するメリットと、注意点を知りたい
テレワークやリモートワークが広がり、離れた場所で働くチームのコミュニケーションが課題になっています。オフィスにいれば自然にできた雑談や声かけが、オンラインでは難しいためです。
そこで使われるのが、バーチャルオフィスツール（仮想オフィス）です。この記事では、仕組み、使える場面、メリットとデメリット、費用の考え方、導入前の確認事項、主なツールを解説します。
この記事の結論
バーチャルオフィスツールは、オンライン上の仮想空間に「みんなが同じ場所で働いている感覚」をつくるサービスです。誰がいるかが見え、気軽に声をかけられます。
- Web会議やチャットは「用件があるとき」、仮想オフィスは「ふだんからつながる」使い方です
- メリットはコミュニケーションの活性化、注意点は費用・労務や個人情報・セキュリティです
- 導入前に、無料トライアルで試して、目的に合うか確かめましょう
バーチャルオフィスツール（仮想オフィス）とは
バーチャルオフィスツールは、仮想オフィスツールとも呼ばれ、インターネット上に、オフィスのような空間をつくるサービスです。自宅やオフィスなど、離れた場所にいるメンバーが、同じ部屋で作業しているかのように働けます。
- 在席が見える：アバターや顔写真、ステータスで、誰がいるか、話しかけてよいかがわかる
- 気軽に話しかけられる：近づく、名前をクリックするなどで、すぐに会話できる
- 会議室がある：仮想の会議室に入って、打ち合わせができる
「メタバース」の技術が使われると説明されることもありますが、多くのツールは、パソコンやスマホの画面上で動きます。専用のVRの機器を用意しなくても、使い始められるものが中心です。
Web会議・チャットとの違い
Web会議やビジネスチャットは、用件があるときに、連絡や会議を行うツールです。バーチャルオフィスツールは、用件がなくても、ふだんから在席の状況がわかり、雑談や声かけがしやすい点が違います。実際は、併用する会社が多くあります。
使える場面
- リモートワーク・テレワーク：在宅の社員同士の、雑談や相談の場として使う
- オンラインイベント・交流会：複数の会話を同時に行えて、グループでの話し合いがしやすい
- 講習会・ワークショップ：講師が話しながら、グループワークや発表会も行える
ふだんはオフィスを持たない、住所を借りるバーチャルオフィスの利用者にとっても、チームのコミュニケーション不足を補う手段になる場合があります。
バーチャルオフィスツールの5つのメリット
コミュニケーションが活発になる
在席が見えて、声をかけやすいため、雑談や相談が自然に生まれます。上司や新入社員など、立場が違う人にも、気軽に話しかけやすくなります。
チームの一体感が出る
同じ空間にいる感覚があると、離れていても、チームの一員という意識を持ちやすくなります。
オフィスの費用を抑えられる可能性がある
完全リモートや、一部の社員をリモートにすることで、オフィスの面積を小さくでき、賃料や光熱費、通勤交通費を抑えられる可能性があります。
オフィスの見直し 企業のダウンサイジングとコスト削減｜固定費から見直す方法とバーチャルオフィスの活用地理的な制約が減る
場所を問わず、仕事に参加できるため、離れた地域に住む人材も採用しやすくなります。
従業員の負担を減らせる
自宅で働けると、通勤の負担が減ります。育児や介護、体調などの事情がある人も、働き続けやすくなり、通勤時間を、家族や自分の時間に使えます。
デメリット・注意点5つ
対面のコミュニケーションが減る
表情や雰囲気などの、非言語的な情報が伝わりにくく、誤解が生じることがあります。重要な話は、Web会議や対面で行うなど、使い分けましょう。
技術的な問題が起きる
インターネットの切断や、機器のトラブルで、仕事が進まなくなることがあります。操作に慣れていない人には、使い方の説明が必要です。
自己管理が必要になる
リモートでは、時間を自分で管理する必要があります。仕事とプライベートの境目が曖昧になり、長時間労働になりやすい面もあるため、労働時間の管理のルールが大切です。
セキュリティのリスクがある
企業の情報や顧客のデータを、オンラインで扱うため、不正アクセスや情報漏えいのおそれがあります。セキュリティ対策と、従業員への教育が必要です。
費用がかかる
多くのツールは有料で、人数や機能に応じて費用が増えます。オフィスを小さくできなければ、ツール代だけが増えることもあります。導入前に、費用と効果のバランスを考えましょう。
費用の考え方
料金は、利用人数や機能、用途（オフィス、イベントなど）によって、大きく変わります。金額は、各社の公式サイトで確認してください。料金の仕組みは、主に2種類です。
- 固定料金：月額または年額で決まり、人数や機能に応じてプランを選ぶ。費用の見通しを立てやすい
- 従量課金：利用した機能や、参加人数などに応じて料金がかかる。使い方によっては、費用を抑えられる
無料トライアルを用意しているツールが多くあります。たとえば、oViceは、公式サイトで14日間の無料トライアルを案内しています。いくつか試して、自社に合うかを確認しましょう。
主なツール（掲載時点）
公式サイトで、2026年9月時点で提供を確認できた、主なツールを紹介します。機能や料金は変わるため、最新の情報は、各公式サイトで確認してください。
| ツール | 特徴 |
|---|---|
| oVice（オヴィス） | アバターで、同じ仮想空間にいる相手の様子を見ながら話しかけられる。距離に応じて音量が変わるなど、臨場感がある |
| Remotty（リモティ） | ソニックガーデンが運営。PCカメラの写真を約2分ごとに共有して「顔が見える」ようにする。ワンクリックで話せる |
| Sococo（ソココ） | アバターを作り、仮想オフィスの席や部屋で作業する。ほかの人の部屋を訪ねたり、会議室に移動したりできる |
| Remo（リモ） | コミュニケーションの活性化を目的にした、仮想オフィスとオンラインイベントのプラットフォーム |
Remottyを使うときの注意
Remottyは、写真の共有で、離れていても「顔が見える」ことが特徴です。一方で、従業員の顔写真は個人情報で、監視と受け取られると、抵抗を感じる人もいます。公式サイトでは、バーチャル背景を使う方法や、画像を共有せずに在席を検知する機能で、プライバシーに配慮できるとされています。
導入するときは、目的を従業員に説明し、理解を得たうえで、ルールを決めましょう。
導入前の5つの確認
- 目的をはっきりさせる：雑談を増やしたいのか、会議を減らしたいのかなど、解決したい課題を決める
- 費用対効果を考える：人数と機能に合うプランか。オフィスの費用の削減につながるかも見る
- 労務・個人情報のルールを決める：労働時間の管理や、顔写真・在席情報の扱いを、従業員に説明して決める。厚生労働省の「テレワークガイドライン」も参考になる
- セキュリティ対策：アカウントの管理、アクセスの制限、従業員への教育を行う
- 無料トライアルで試す：使い勝手を、実際のメンバーで確かめる
よくある質問
バーチャルオフィスツールは、住所を借りるバーチャルオフィスと同じですか？
別のサービスです。バーチャルオフィスツールは、オンライン上の仮想空間で働くためのツールです。住所を借りるバーチャルオフィスは、法人登記や郵便物の受取などに使う、住所のサービスです。
Web会議ツールやチャットがあれば、必要ありませんか？
目的によります。Web会議やチャットは、用件があるときに使うツールです。バーチャルオフィスツールは、ふだんから在席が見え、雑談や声かけがしやすい点が違います。併用する会社も多くあります。
導入すると、オフィスの費用は減りますか？
オフィスを小さくできれば、減る可能性があります。ただし、ツールの費用がかかるため、オフィスの縮小ができない場合は、費用が増えるだけになることもあります。導入前に、費用と効果を比べましょう。
従業員の顔写真を共有することに、問題はありませんか？
顔写真は個人情報で、監視と受け取られるおそれがあります。導入の目的を従業員に説明し、理解を得たうえで、ルールを決めましょう。バーチャル背景や、画像を共有せずに在席を検知する機能を持つツールもあります。
まとめ：目的を決めて、無料トライアルで試す
バーチャルオフィスツールは、リモートワークのコミュニケーションを補う手段の1つです。在席が見えて、気軽に声をかけられる点が強みですが、費用、労務や個人情報のルール、セキュリティに注意が必要です。目的を決めて、無料トライアルで試してから、導入を判断しましょう。
- オンライン上の仮想空間で、離れた場所のメンバーが同じ場所にいる感覚で働けるツール。住所を借りるバーチャルオフィスとは別物
- Web会議・チャットは用件があるとき、仮想オフィスはふだんからつながるために使う
- 導入前に、目的・費用対効果・労務と個人情報・セキュリティを確認し、無料トライアルで試す
