バーチャルオフィスとは
バーチャルオフィスを全く知らない方に、画像や動画で分かりやすく解説します。
バーチャルオフィスにはさまざまな用途があります。ネットショップや副業向けのものもありますが、法人登記を目的にするなら「安さ」だけで決めるのは危険です。
たしかに、月額300円や900円といった格安バーチャルオフィスは多くあります
しかし...
といった落とし穴も…。
「安い＝悪い」とは限りませんが、料金とサービスのバランスを見極めることが大切です。
この記事ではそういった落とし穴を避けるために、東京都内で法人登記可能な格安バーチャルオフィス10選を比較し、最適な選び方を解説します。
この情報を知ることで、無駄なコストをかけずに、東京都内で法人登記ができるようになります。
この記事は前提としてバーチャルオフィス（住所貸し）サービスをだいたいは知っている人のための記事です。 下記の記事により詳しい情報がありますので、初めての方はそちらをご参照ください。
バーチャルオフィスとは
バーチャルオフィスを全く知らない方に、画像や動画で分かりやすく解説します。
バーチャルオフィスとは、実際にオフィスを借りることなく、ビジネス住所や法人登記、郵便転送、電話対応などのサービスを利用できる仕組みです。
特に、東京都内でのオフィス開設には高額な費用がかかることが多いため、バーチャルオフィスはコスト削減を実現する有効な手段です。
バーチャルオフィスには、事業運営を支援するサービスが付いていることもあります。
このように、バーチャルオフィスは単なる住所貸しではなく、実際のビジネス運営をサポートする機能を備えています。
特に、初期費用や月額料金が安いプランを選べば、固定費を抑えながら効率的に事業をスタートできます。
東京都内には数多くのバーチャルオフィスがありますが、選ぶ際にはいくつかのポイントをしっかりと確認する必要があります。
特に、コストやサービス内容を比較して、自分のビジネスに最適なプランを見つけることが重要です。
バーチャルオフィスの料金体系は各社様々です。月額1,000円以下の格安プランは、年間一括払いが基本となっている場合が多いです。安いプランを選ぶ際は、契約期間を確認しましょう。
また、バーチャルオフィスはオフィス賃貸のつなぎとして短期間（半年以下）利用する場合もあります。その場合は、月単位で契約できるプランを選ぶと柔軟に対応できます。
さらに、基本料金が安くても、オプション費用が高い場合があります。郵便転送や電話代行の追加料金がどのくらいかかるのか、しっかり確認しましょう。
バーチャルオフィスは法人登記が前提ですが、安いプランでは法人登記ができない場合もあります。契約前に法人登記が可能かどうかを必ず確認しましょう。
ビジネス用途で考えるなら、週1回以上の郵便転送がベストですが、起業したばかりのころは取引先が少ないため、月1回転送でも問題ない場合もあります。事業の規模に合わせて適切なプランを選びましょう。
また、郵便物の内容を確認してくれるサービスがあるかも重要です。郵便物を写真で撮影し、メールやLINEで通知してくれるサービスがあると、重要な書類を見逃す心配がなくなります。
事業の種類によりますが、法人を設立すると取引先との打ち合わせや社内会議が発生します。最近はオンライン会議が主流になっていますが、直接顔を合わせて話す必要がある場面もあるでしょう。
そのため、バーチャルオフィスに貸し会議室があるかどうかも確認し、できれば事前に下見をしておくのがおすすめです。
バーチャルオフィスの中には、無人で運営しているところもあります。安価なプランでは受付スタッフがいないケースが多いため、突然の来客時に対応できるかどうか確認しておきましょう。
起業直後はあまり気にしなくてもいいかもしれませんが、既存企業が住所をバーチャルオフィスに変更する場合や、支店として利用する場合は、来客対応の有無が重要になります。
新宿・渋谷・銀座などの一等地の住所を利用できるのは魅力ですが、自宅からのアクセスも考慮しましょう。
特に、ネットショップや物販系の事業を行う場合、返品商品の確認や回収のためにバーチャルオフィスに足を運ぶ機会が増えます。急ぎの郵便物を受け取る可能性がある場合は、自宅から通いやすい立地を選ぶことも重要です。
✔「郵便転送の対応が遅い」
✔「契約後に追加費用が発生した」
✔「来客対応がしっかりしていて安心できた」
といった、利用者のリアルな声を知ることで、契約前にメリット・デメリットを把握できます。
東京都内で月額1,000円以下から利用できるバーチャルオフィス特に、法人登記や郵便転送といった基本サービスが充実している点がポイントです。
レゾナンスは、東京都内および横浜に複数の拠点を持つ、格安バーチャルオフィスサービスです。特に、月額990円から利用できるリーズナブルな価格設定が人気です。
| プラン名 | バーチャルオフィスコース（郵便物月1回転送プラン） |
|---|---|
| 月額料金 | 990円（税込） |
| 入会金 | 5,500円（税込） |
| 拠点 | 浜松町、青山、新橋、銀座、日本橋、渋谷駅前、渋谷神宮前、恵比寿、新宿、秋葉原、横浜 |
| 特徴とサービス |
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レゾナンスは、ビジネスを始めたばかりの方や小規模事業者にとって、低コストで信頼性の高いオフィス環境を提供しています。特に、港区や中央区、渋谷区、新宿区といったビジネス街の一等地にあるため、取引先への印象も良く、信頼度の向上にもつながります。
某有名芸能人をプロモーションに起用しているため、「かなりお金をかけているな」という印象がありますが、実際のサービス内容とコストを考えると、圧倒的にコスパが良いバーチャルオフィスです。
特に、スタッフが常駐しているため、無人のバーチャルオフィスと比べて安心感があるのが大きなメリット。さらに、銀行紹介制度 みずほ銀行、GMOあおぞらネット銀行、住信SBIネット銀行、PayPay銀行（※レゾナンスのみ対応） とも充実しており、以下の主要銀行の法人口座開設をサポートしています。
また、付加サービスも魅力的で、ホームページ制作が55,000円という相場よりかなりリーズナブルな価格で提供されているのもポイントです。
さらに、交流会などのビジネスイベントも定期的に開催されており、人脈を広げたり、ビジネスチャンスを得る機会もあります。
月額990円で法人登記が可能なので、これから法人設立を考えている方に最もおすすめできるバーチャルオフィスの一つです。
| 月額料金 | 880円（税込） |
|---|---|
| 入会金（初年度のみ） | 5,500円（税込） |
| 初回ご利用金額 | 初年度のお支払い合計 初年度 入会金 5,500円 基本料金(12ヶ月分) 10.560円 合計 16,060円 |
| 拠点 | 渋谷 |
| 特徴とサービス |
|
【バーチャルオフィス1】
は、バーチャルオフィスの住所利用サービスに特化しており、他のバーチャルオフィスにありがちな電話代行などの付加サービスはまり提供していない。
そのため、住所のみを利用したい方にとって、特に「渋谷」の住所を希望する場合は、最安値クラス＆コスパ最強クラスの選択肢と言えるでしょう。
もし私が渋谷近辺に住んでいるなら、間違いなく【バーチャルオフィス1】
を選ぶと思います。
それだけ、料金に対して、サービスも充実しているし。月額880円で
法人登記可能
郵便転送は月4回まで対応（※別途郵送費用が発生）
郵便物の到着状況通知（LINE通知・無料）
来客対応システム完備
会議室利用可能（1時間1,100円）
また【バーチャルオフィス1】
のホームぺージをみてもサービス内容などしっかり記載されていて安心感はある。
| プラン名 | 郵便転送ありバーチャルオフィスプラン |
|---|---|
| 月額料金 | 月額480円～1480円 ※郵便転送の事務手数料（200円～1000円） |
| 初回登録手数料 | 5,000円 |
| 初年度のお支払い合計 | 10,760円 |
| 拠点 | 東京都港区南青山、渋谷区渋谷 |
| 特徴とサービス |
|
タピオカ（Tapioka）の経営者は女性のためか、ホームページも非常に可愛らしく、女性に受けそうなデザインになっています。また、個人利用が多いことが記載されています。
しかし、郵便転送ありのバーチャルオフィスプランでは法人登記も可能なため、会社設立用の住所としても利用できます。
郵便物や荷物を転送しない前提で登記可能なバーチャルオフィスなら、私がすべてのホームページを確認した限り、**月額480円**という全国のバーチャルオフィスの中でも「最安値」の料金設定となっています。
ただし、郵便物の転送には転送ごとに事務手数料がかかるため、郵便物が多い場合は注意が必要です。
例えば、週1回の転送を選択し、最大月5回郵便物を転送する場合
480円（基本料金）＋200円×5回＝1,480円（税込）/月となります。郵便物の量が増えるほどコストも上がるため、転送頻度を調整するのがポイントです。
また、Amazonなどの置き配には対応していないようで届いた場合は、*事務手数料（1,000円）＋着払いでの転送となるため、注意が必要です。
魅力的なメリットは1契約で3つの名義登録ができることです。
例えば
このような使い方が可能で複数の用途で住所を利用したい方にとって非常に便利なサービスと言えます。
ただし、郵便物の通知や店舗での受取は不可となっており、会議室は提携施設のみの利用となります。
そのため、法人登記だけが目的で最安値で行いたい方に特におすすめのバーチャルオフィスです。
| 法人登記 | 〇 |
|---|---|
| 郵便物転送 | 月4回 |
| 郵便物到着お知らせ | × |
| 郵便物到着お知らせ | × |
| 来客対応 | × |
| 郵便物店舗受取 | 現地での お受渡し 1回 1,000円 ※平日の月曜日、木曜日（10時～12時） |
| プラン名 | バーチャルオフィスプランA（年間一括払い） |
|---|---|
| 月額料金 | 500円（税込） |
| 初期費用 | 5,000円（税込） |
| 拠点 | 東京都港区南青山、渋谷区渋谷 |
| 特徴とサービス |
|
スタートアップは、月額500円というリーズナブルな価格で、東京都内の一等地の住所を利用できるバーチャルオフィスです。
前に紹介したタピオカ（TAPIOKA）に次ぐ、全国最安値クラスの料金設定となっています。
ただし、郵便転送には事務手数料（200円/1回）が発生します。そのため、郵便物の転送回数が多い場合は、月額費用が増える点に注意が必要です。
例えば、週1回の転送を選択し、月4回郵便物を転送する場合：
また、郵便物の通知サービスや店舗での受け取り対応自社会議室の提供もなく、提携施設のみの利用となっています。
それでも、法人登記が可能で、東京都内の一等地の住所を格安で利用できる点は大きな魅力です。これから起業を考えている方や、コストを抑えながら事業を運営したい個人事業主の方には、有用な選択肢となるでしょう。
ただし、郵便物の転送事務手数料やオプションサービスの追加費用には注意が必要です。全体として、低コストで基本的なバーチャルオフィス機能を利用したい方に適したサービスと言えます。
ここまで、東京で月額1,000円以下で法人登記可能なバーチャルオフィスを4プランご紹介しました。
どのバーチャルオフィスも魅力的なサービスを提供しており、甲乙つけがたいですが、それぞれの選び方のポイントを整理すると、以下のようになります。
私自身、バーチャルオフィスを利用している立場から申し上げると、個人事業主とは違い、法人登記をすると意外と郵便物が届くことを実感しています。
例えば、会社設立後は、以下のような郵便物が頻繁に届きます。
さらに、私の場合はネットショップも運営しているため、返品商品がバーチャルオフィスに届くこともあります。そのため、
これらのポイントを重視しながら、自分の業種やビジネススタイルに合ったバーチャルオフィスを選ぶことをおすすめします。
